再生可能エネルギーとは、法（※1）において、エネルギー源として永続的に利用することができると認められるものとして、太陽光、風力、水力、地熱、太陽熱、大気中の熱その他の自然界に存する熱、バイオマス（※2）が規定されており、資源が枯渇せず繰り返し使え、発電時や熱利用時に地球温暖化の原因となる二酸化炭素をほとんど排出しない優れたエネルギーと定義されています。

再生可能エネルギーの中でも、太陽光、風力、水力、地熱、バイオマスを用いて発電した電力は「再生可能エネルギーの固定価格買取制度（※3）」により国が定める価格で一定期間、電気事業者が買い取ることが義務付けられています。

※1「エネルギー供給事業者による非化石エネルギー源の利用及び化石エネルギー原料の有効な利用の促進に関する法律」
（第2条第3項）及び同施行令（第4条）

※2

バイオマスを燃やした際に排出される二酸化炭素は、そのバイオマスが成長過程で光合成により大気中から吸収した二酸化炭素に由来しています。そのため、バイオマスを燃やしても“排出”と“吸収”による二酸化炭素の量はプラスマイナスゼロとなり、大気中における二酸化炭素量への増減に影響を与えない「カーボンニュートラル」という考えに基づいています。

※3「電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法」（第2条第4項）

太陽光、風力、水力、地熱、バイオマスを用いて発電した電気を、電力会社が一定価格で買い取ることを国が約束する制度です。買取価格や期間は、使用するエネルギー源により異なり、国の調達価格等策定委員会の意見を尊重して毎年度、年度開始前までに経済産業大臣が定めることになっております。最新の買取価格・買取期間等の情報は、資源エネルギー庁のHPなどでご確認ください。

• 地球上の豊かな再生可能エネルギーを活用することで二酸化炭素、窒素酸化物などの有害物質を排出せず安全で環境にやさしい電気をつくることができます。
• 再生可能エネルギーにて発電した電気は固定買取制度によって売電することができます。また、自家消費向けの再生可能エネルギー発電システムにおいては設備導入費用の一部を補助するなど国の助成制度を受けることができます。
  

温泉の熱を利用して、水より低沸点の液体（作動媒体）を加熱、蒸発させ、その蒸気でタービンを回すことで発電が可能です。温泉発電を実現できるのがバイナリー発電方式となります。ただし温泉には源泉により様々なスケール成分が混入しているため、実際には十分な事前調査により、適正なスケール対策を施したうえで設備を運用していく必要があります。

各種工場や焼却施設から排出される高温のガスやボイラーからの蒸気、温水など、従来未利用であった熱も有効に利用して発電することが可能です。

　適用例 工場やごみ焼却場などから排出される未利用の熱エネルギーの活用

温泉の温度や湧出量によりますので、弊社までお問い合わせください。

バイナリー発電において温度の低い熱源しか利用できない場合、発電効率が低下し事業性としては悪化してしまいます。固定価格買取制度による売電事業を検討される場合、目安として80度以上の温水を確保できることが望まれます。なお見込みの発電量を試算するには、温水流量や冷却水源の確認、調査なども必要となりますので、弊社までお気軽にお問い合わせ下さい。

地熱発電を行うためには、地熱流体を取り出す井戸が必要となります。井戸を所有していない場合でも、井戸所有者から熱源等を借用して発電事業をされている事例もございます。自ら新たに井戸を掘削する場合は、許可申請や環境影響調査など、地域によって定められた手続きがありますのでご注意ください。

熱源の温度や湧出量、冷却条件等の設置環境など、建設する設備の規模によって異なりますが、発電規模1kWあたり、概算で100～150万円程度（発電システムの導入のみ）と見込まれます。

地熱利用に関しては、経済産業省や環境省の支援制度（ポテンシャル調査、坑井掘削、モニタリング調査、理解促進、融資等）があります。工場等の排熱利用に関しては経済産業省のエネルギー合理化に係わる支援制度（工場等の省エネ等）がそれぞれ年度ごとに公示されています。

発電に用いた温水等の熱源は、消費されることなく温度の低くなった温水として発電設備より排出されます。排出された温水等は、温泉や温室などの熱源として更にカスケード（多段階）利用することも可能です。地熱発電後の熱源の多段階利用については、国からの補助制度もあります。